過去のアンケート集計結果
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MO利用メーカー、および購入予定メーカーの調査
(「月刊BCN」98年10月号掲載）
高シェアメーカーほど製品要因の影響度高い
ユーザーのMO保有状況と利用メーカー、および今後の購入予定メーカーを探ることで、消費者から見た有力各社の位置づけをあぶり出すことにした。設問項目を設定する際に、MO保有者には(a)「製品要因」、(b)「人的媒体要因」、(c)「経験要因」、(d)「心理要因」を、また今後の購入予定者に対しては(a)「製品要因」、(b)「人的媒体要因」、(c)「絶対要因」、(d)「心理要因」と属性ごとに分けて、企業の特性を引き出すことにした。この結果、既存ユーザーは(1)機能や価格、デザインなど製品要因を購入要因としているため、これらを重視したメーカーのシェアが必然的に高まる、(2)人的媒体要因で商品を選定しているユーザーは概して少ない。一方、今後の購入予定者が希望するのは(3)機能などの製品要因と、記憶容量などの絶対要因の2つの要因影響度が高い、などの点が明らかとなった。
MOの利用有無(グラフ)では、31.4％がMOを保有、利用している。利用しているユーザーに、最も利用しているMOメーカー(グラフ)を聞いたところ、ロジテックが18.5％と最も比率が高く、本誌が実施してきた店頭でのメーカーシェアにほぼリンクする結果となった。ユーザーが最も利用しているMOメーカーで購入の選定理由に違いがあるのかを探るため、購入理由をメーカー別にクロス表(表１)で集計。さらに質問項目を4つの購入要因に区切り、属性別にメーカー比較（購入ユーザーにおけるメーカー別選定要因分析図＝分析図１)を行った結果、富士通パーソナルズとロジテックは、製品要因エリアの右側上部に位置している。この両社は低価格性、機能、デザインなどの製品要因を購入要因としたユーザーが非常に多いメーカーであることが、読み取れる。
表1を見ると、例えば富士通パーソナルズは、4項目の中の製品要因のひとつとなる「機能が気に入った」が18.5％と高く、機能がユーザーの選定要因になっている。一方、ロジテックは製品要因の中の「安かった」が29.6％と最も高く、低価格化戦略が成功したと考えられる。最も利用しているメーカーでは、富士通パーソナルズが14.8％、ロジテックが18.5％と、ともにシェアは高い。この点からMOの既存ユーザーの傾向としては、製品要因を重視するユーザーが多く、これに合致したメーカーのシェアが必然的に高いとの結果が現れている。
また、最も利用しているメーカーで11.1％の比率であったI･Oデータは、購入ユーザーにおけるメーカー別選定要因分析図では、経験要因のエリアに位置しているが、製品要因エリアに近い位置にあることから、2つの要因の影響度が大きいことになる。経験要因が高いメーカーは、主にリピートユーザーの獲得を重視したプル型戦略企業に多く見られ、I･Oデータの場合も製品の機能や価格に納得したユーザーが再度、同社製品を選ぶ傾向が強いことを示している。
分析図１でキャラベル、緑電子は人的媒体要因のエリアに位置している。表-1を見ると、人的媒体要因の中で「ショップで薦められた」がキャラベルは25.0％、緑電子は6.7％と両社の中では高い比率を示している。流通の川下であるショップでの差別化を推進、マインドシェアによる優位性を狙ったプッシュ型戦略を推し進める企業に多く見られる傾向で、両社ともこれに合致する。しかし、最も利用しているMOメーカーでは、キャラベルが1.6％、緑電子が2.1％と比率が低く、MOはプッシュ型戦略では実売に結び付きにくいと言わざるを得ない。
今後、MOを購入する予定があるかを聞いた(グラフ)ところ、新規および買い換え、買い増しを含めた「購入予定」が52.1％と過半数を超えた。 DVD-RAMやCD-Rなど競合する大容量リムーバブル記憶装置が存在するにもかかわらず、MOを購入したいと考えるユーザー比率は高いことを示している。逆に、「購入する予定なし」、「無回答」に回答したユーザーにMOを欲しくない理由を聞いた(グラフ)ところ、「必要ない」が22.4％と最も高い比率となった。
購入予定者に購入予定メーカーを聞いた(グラフ)ところ、I･Oデータとは僅差ながらオリンパスが23.9％でトップとなった。これを、メーカー別購入予定選定理由でクロス表で集計(表２)、質問項目を4つの購入予定要因に区切り、属性別にメーカー比較を行った(分析図２)。
この分析図２を見ると、購入予定メーカーで比率の高いオリンパス（23.9％）、I･Oデータ（23.2％）、メルコ（13.9％）、富士通パーソナルズ（13.9％）は、製品要因エリアと絶対要因エリアの境界に位置している。これはデータ記録の必要性や携帯性、仕事での利用などの絶対要因と、低価格、機能などの製品要因の影響度が高いことを示している。
購入予定メーカーで8.7％の比率であったメディアインテリジェントは製品要因エリアに位置している。考えられるユーザーの属性として、あらかじめ製品情報を知っていると考えられる。メディアインテリジェントは、表-2を見ると、「安いから」が11.4％と高い比率を示していることから低価格の情報がユーザーに伝わっているということになる。
以上の点を総括すると、既存ユーザーは、機能や低価格性、デザインなどの製品要因で選定、これに合致したメーカーの利用率が高い。しかし、購入予定者では、データの記録の必要性や仕事での利用など絶対要因の影響度が高いメーカーが多い。今後はユーザーに積極的に製品要因の情報を伝えて、製品要因の影響度を高めていくことが利用率のアップにつながっていくと考えられる。
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