* BCN総研では、BCNランキング*に基づく販売データ分析、消費者アンケート調査、販売店取材を有機的に活用した調査レポート「INDICATOR Plus」を毎月2巻発行しています。「INDICATOR Plus」のレポート概要は最終ページをご参照下さい。
本調査結果の詳細は「INDICATOR Plus 10月号 No.1」で掲載しております。

* BCNランキング：東名阪のパソコン大手販売会社13社（エイデン、大塚商会、グッドウィル、さくらや、上新電機、ソフマップ、九十九電機、T･ZONE DIY、ニノミヤ、ピーシーデポコーポレーション、ビックカメラ、100満ボルト、ラオックス=50音順）569店舗（2004年8月末現在）の日次販売データ

2004年9月24日発表　PDF版

DELL PC購入者（個人）の実態調査
コストパフォーマンスが鍵

　株式会社BCN（本社：東京都文京区、代表取締役社長　奥田喜久男）の市場調査部門であるBCN総研は、DELL PC購入者の実態についての調査レポート（A4版29ページ、価格15万7,500円）をまとめた。
　調査の結果、DELL PCの購入者は、NEC、ソニー、富士通に比べてPCについての“知識”、“活用度”、“関心”がともに高く、PCに対してポジティブなユーザーが多いことが明らかとなった。
　DELLユーザーが以前所有していたPCのメーカーは「富士通」の比率が最も高く、メーカーをスイッチした理由としては、「価格における性能比が高い」、「価格が安かった」が突出し、コストパフォーマンスでの優位性がDELL PCへの移行を推し進める理由となっている。

（問合せ先　BCN総研・井門　由香）


　DELL PCは国内PC市場での存在感を着実に高めているが、販売店を介さないメーカー直販であるために、ユーザー像などはつかみにくい状況にある。そこでBCN総研では、DELL PCユーザー、NEC、ソニー、富士通の各ユーザーを対象にアンケート調査を実施した。
（注）現在所有しているPCが新規購入であるユーザーと、同一メーカー間の買い替え/買い増しユーザーを除外

　PCに対する姿勢や距離感をつかむため、“知識”=「PC関連の知識が豊富である」、“活用度”=「生活の中でPCを積極的に活用している」、“関心”=「PC関連の最新動向に関心が高い」がどの程度あてはまるかを聞き、メーカー別にみた。

　“知識”については、DELLで『あてはまる』（「よくあてはまる」+「ややあてはまる」）が68.2％に達し、他社との差が大きかった（図1）。
　“活用度”については、全般的に『あてはまる』とする割合が多く、各メーカーとも約9割を占めた。「よくあてはまる」の比率は、富士通が46.7％と最も高く、次いでDELL（42.0％）が続いた。
　“関心”については、DELLとソニーで　「よくあてはまる」とする割合が高く、約2割を占めた。『あてはまる』の比率はDELLが最も高く、6割を超えた。

　これらの結果をまとめてユーザーを分類した結果が図2である。
　（分類の基準とそれぞれの区分の名称は以下の通り）

◆Positiveユーザー
　３問ともに「よくあてはまる」または「あてはまる」と回答したユーザー

◆Lightユーザー
　“活用度”で、「どちらともいえない」「あまりあてはまらない」「全くあてはまらない」のいずれかに回答したユーザー、または“知識”と“関心”で「あまりあてはまらない」「全くあてはまらない」と回答したユーザー

◆Generalユーザー
　「Positiveユーザー」および「Lightユーザー」以外のユーザー

　メーカー別に上記ユーザー分類でみると、DELLでは「Positiveユーザー」が半数以上を占め、また、「Lightユーザー」比率が他メーカーに比べて低いなど、他社との違いがはっきりとあらわれた。

　以前所有していたPCのメーカーは、DELLでは「富士通」の比率が高く、次いで「NEC」となった。
（注）現在所有しているメーカーが以前所有していたメーカーと同じユーザーは調査対象外

　メーカーをスイッチした理由については、DELLは「価格における性能比が高い」（61.6％）、「価格が安かった」（54.1％）が突出し、コストパフォーマンスでの優位性がDELLへの移行を推し進める理由となっていることが明らかとなった。また、「自分の欲しい性能や機能を自由に組み合わせて買えた」（49.4％）、「不必要な付属ソフトがない」（36.9％）が他メーカーに比べて高く、BTOへの評価も高い。一方、他3メーカーでは、「デザインやサイズについて、より良い製品があった」とする割合が高く、デザインやサイズについてはNEC、ソニー、富士通がDELLに対して優位に立っているといえる。

　DELLは、価格・コストパフォーマンス・BTOが差別化ポイントとなっているが、これらも競合の激化で　薄れつつあることから、今後、新たな優位性の訴求が求められていくと推察される。